遺言の方法については、民法に「遺言は、この法律に定める方式に従わなければこれをすることができない」と規定されています。

その民法の定めた方式のものだけが遺言の効力があるのです。

その理由は、遺言は遺言者の最終意思として認められるものである上に、遺言の効力は、遺言者の死亡後に生ずるものですから、そのときに遺言者の意思を確かめようとしても不可能です。

ですので、あとのなって紛争がおきないように、はっきりさせておく必要があるのです。

それでは、民法はどんな形式のものを遺言として認めているのでしょうか？

大きく分けて、

①普通方式の遺言、
②特別方式の遺言、とに区別されます。

そして、普通方式の遺言でも、さらに三種類の遺言の方式があり、

①自筆証書遺言、
②公正証書遺言、
③秘密証書遺言、に分けられます。

特別方式の遺言も、①危急時遺言と、②隔絶地遺言の二種類の方式があり、それぞれ、危急時遺言には、1.一般危急時遺言と、2.難船危急時遺言があります。

隔絶地遺言には、1.一般隔絶地遺言と、2.船舶隔絶地遺言とがあります。

このように遺言には厳格な方式が加わることによって、遺言としての効力が認められるわけです。
しかし、普通方式は、通常の場合に遺言者の任意の選択によって、いずれかの方式でなされればよいのです。

これに対して、特別方式は、病気やその他の理由で死亡の危急にせまった場合とか、伝染病や船舶内にいるとかで、一般社会から隔絶されている場合に、それぞれの決められた要件にしたがって遺言をするようになっています。